最近では収入を増やすために副業を考えている方も多いですよね。
中でも動画編集は副業に向いているので、始めたいという方はたくさんいます。
しかし動画編集の副業が会社にばれることが怖くて始められないと、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、動画編集の副業を会社にばれずに始める方法を詳しく紹介します。
また副業を始めるには、事前に就業規則を詳細に確認することが重要です。
記事の後半では就業規則や確定申告についても解説するので、ぜひ参考にしてみてください。
動画編集の副業は会社にばれる？
動画編集の副業をしたいと考えても、会社にばれるのが怖くてなかなか始められない方も多いのではないでしょうか。
会社に副業がばれる心配があると、不安で始めにくいですよね。
結論から言うと、動画編集の副業は会社にばれる可能性が低いです。
また副業を始めても基本的に会社に必ず言う必要はありません。
そのため、動画編集の副業を始めても会社にばれることなく、続けられる可能性が高いですよ。
しかし動画編集の副業は、絶対に会社にばれないというわけではありません。
場合によってはばれることもあるので、注意が必要です。
副業を会社にばれないようにするには、事前に方法を知ってくことが重要なので、詳しく解説します。
動画編集の副業を会社にばれないようにする方法
動画編集の副業は基本的に会社にばれませんが、場合によってばれてしまうこともあります。
どうしても会社にばれたくない方は、以下の点に気を付けて副業を始めましょう。
- 住民税は自分で納付する
- 副業していることを誰にも言わない
- 顔出しや声出しなど個人が特定される副業はしない
では上記の方法について、より詳しく紹介します。
①住民税は自分で納付する
副業を会社にばれずに行うには、住民税の納付方法が重要です。
住民税の納付方法には、以下の2つがあります。
- 特別徴収
- 普通徴収
特別徴収とは、会社の給与支払いを担当する方が従業員の給与から住民税を差し引き、各市町村へ納付する方法です。
一方で普通徴収とは、自分で住民税を納付する方法であり、市町村から受け取った納付通知書から行います。
副業が会社にばれるケースといて最も多いのが、特別徴収による住民税の納付時です。
そのため、会社にばれずに副業をしたい方は、必ず住民税を自分で納付するようにしましょう。
副業の種類によっては、市役所や区役所から普通徴収を認めてもらえない場合もあります。
しかし動画編集の副業であれば、基本的に問題なく特別徴収できるので、安心してください。
住民税の納付方法について疑問や不安があれば、必ず自治体の担当課に確認しましょう。
そもそも直接納付できるのか、納付方法や納付書の記載方法など、詳しく把握することが必要です。
②副業していることを誰にも言わない
副業が会社にばれたくないのであれば、副業していることを誰にも言わないようにしましょう。
仲の良い同期や先輩につい言ってしまいがちですが、どこから話が漏れるか分かりません。
そのため副業を始めても、会社に関わる方には誰にも言わないように気を付けましょう。
また同じ会社で働いている方の中には、副業をしていることを良く思わない人がいる可能性もあります。
気軽に副業について話してしまい、相手との関係性変わってしまうこともあるので、注意が必要ですよ。
副業をしていることを話さないだけでなく、副業をにおわせる発言も控えましょう。
休憩中など会社の人の目があるなかで、副業に関する言動をするのも危険です。
副業を行うことや副業に関する話をする場合は、会社と全く関係のない場所で行いましょう。
③顔出しや声出しなど個人が特定される副業はしない
副業が会社にばれる理由には、顔出しや声出しなど、個人が特定されてしまう副業だということもあります。
動画編集のみの副業であれば問題ありませんが、自分が実際に動画にでることは避けましょう。
動画編集になれてくると、自分も動画に顔出しや声出しをしても大丈夫かなと考える方も多いですが、どこで会社の人にばれるかは分かりません。
副業を行う場合は、個人が特定されない仕事内容に限定するようにしましょう。
また匿名で副業を行っている場合でも、SNS等を通じて身元がばれることもあります。
基本的に誰もが確認できるSNS上などで副業を行うことは、避けることがおすすめです。
動画編集の副業を行う場合は、案件の獲得方法や活動範囲にも気を付ける必要がありますよ。
動画編集の副業が会社にばれる理由って何？
動画編集の副業について、上記で紹介したばれない方法を徹底してもばれる可能性は0ではありません。
会社に動画編集の副業がばれる理由としては、以下のことが考えられるので事前にチェックしておきましょう。
- 動画編集の副業をしている場面を見られる
- 自分の友人から会社の人に伝わってしまう
- 雇用形態でアルバイトを選んでしまう
上記のことから副業がばれてしまう理由を知っておくことで、事前に対策しましょう。
動画編集の副業をしている場面を見られる
副業がばれないように気を遣っていても、実際に動画編集の副業をしている場面をみられてしまえば、ばれますね。
動画編集の副業であれば、基本的に場所や時間を選ばず行えるので、自宅で取り組めます。
在宅ワークであれば、周りに見られることがないのでばれる心配もありません。
しかし動画編集の副業のために外出する機会があることやカフェなどで作業を行った場合、会社の人に見られるリスクがあります。
副業をしていることが絶対ばれたくないのであれば、在宅でできる動画編集の仕事を選びましょう。
また息抜きや気分転換に他の場所で作業を行いたくなっても、我慢することが必要ですよ。
動画編集の案件は基本的に在宅が可能ですが、事前に要件を確認しておくと安心でしょう。
自分の友人から会社の人に伝わってしまう
動画編集の副業をしていることを、会社の人に言わなくても、自分の友人など周りから伝わってしまう可能性もあります。
絶対に関わりがないと思っていても、どこから情報が漏れるか分かりません。
会社に内緒で動画編集の副業を行う場合は、会社の人に限らず友人や会社に関係ない人にも話さないことがおすすめです。
また自分のSNSなどにも投稿しないように気を付けましょう。
最近ではSNSが多く普及が広がっています。
実際会社の方とSNS上で繋がっている方も多いのではないでしょうか。
特に会社の方に自分のSNSが知られている場合は、SNS上で副業に関する投稿をするのは絶対に避けましょう。
SNSはプライベート用と副業用のアカウントに分けて使うことがおすすめです。
動画編集の案件はSNSから獲得する方法もあるので、実践する際は自分だとばれないか慎重な確認が必要ですよ。
雇用形態でアルバイトを選んでしまう
動画編集の副業をするにあたって、アルバイトなどの雇用形態を選んでしまうと、会社に副業がばれてしまいます。
アルバイトやパートなどの副業形態だと、社会保険料の手続きの際に会社にばれてしまいます。
またアルバイトやパートの場合、基本的に住民税が給与から自動的に天引きされます。
天引きされた住民税については、自分の本業の会社に通知されるため、副業をしていることが会社にばれるでしょう。
どうしても雇用形態がアルバイトなどであれば、事前に住民税を自分で納付できるか確認してみましょう。
会社にばれない動画編集の副業を行いたいのであれば、基本的にクラウドソーシングや友人などから案件を獲得する方法がおすすめですよ。
動画編集の副業をするなら本業の規則の確認が必須！
動画編集の副業を行うのであれば、事前に本業の規則を確認しましょう。
本業の就業規則によっては、副業が禁止とされていることがあります。
また副業禁止ではなくても、副業をする場合は報告が必要となるケースもあるでしょう。
動画編集の副業を考えている方は、まず副業に関する規則の詳細を把握することが重要ですよ。
ちなみに厚生労働省の副業・兼業の促進に関するガイドラインにおける、副業・兼業の禁止または制限については、以下の記載があります。
副業・兼業の禁止又は制限
副業・兼業に関する裁判例においては、
・ 労働者が労働時間以外の時間をどのように利用するかは、基本的には労働者の自由であること
・ 例外的に、労働者の副業・兼業を禁止又は制限することができるとされた場合としては
① 労務提供上の支障がある場合
② 業務上の秘密が漏洩する場合
③ 競業により自社の利益が害される場合
④ 自社の名誉や信用を損なう行為や信頼関係を破壊する行為がある場合
が認められている。
このため、就業規則において、
・ 原則として、労働者は副業・兼業を行うことができること
・ 例外的に、上記①～④のいずれかに該当する場合には、副業・兼業を禁止又は制限することができることとしておくこと
等が考えられる。
副業に関する規則は基本的に自分が働いている本業の就業規則に従うことが必要ですが、参考として上記も確認しておきましょう。
特に本業の会社と競業の仕事ではないか、本業の情報が漏れてしまう可能性がないか、という点は確認が必要です。
本業で得た知識を副業で活かしたいと考える方も多いですが、競業となる仕事は基本的に禁止とされます。
動画編集の副業をするのであれば、上記の点に注意して始めましょう。
副業禁止の会社で動画編集の副業がばれたらどうなる？
就業規則で副業禁止の規定がある会社で、動画編集の副業がばれた場合、解雇や出勤停止となる場合があります。
また会社の就業規則で副業をする場合は報告が必須とされていたのに、内緒で行っていた場合も始末書や出勤停止となる可能性があるので気を付けましょう。
就業規則に違反することをすれば、それなりの罰則があります。
就業規則を確認する際は、罰則に関する規定もチェックしておきましょう。
副業に関しては、どのような副業なら可能など詳しい条件がついていることも多いです。
動画編集の副業は可能なのか、副業を始めるにあたってするべきことはあるか、細かく把握しましょう。
仮に副業禁止の規定に対して納得がいかない場合は、裁判所で決める必要があります。
就業規則に反する行為をしてばれた時に困るのは自分なので、隠れて副業を行うことはやめましょう。
会社にばれないように動画編集の副業を行う際の注意点
会社にばれないように動画編集の副業を行う際は、以下の点に注意しましょう。
- 本業に影響が出ない程度の副業に取り組む
- 年間20万円以上の収入があれば確定申告を行う
ではそれぞれ詳しく解説します。
本業に影響が出ない程度の副業に取り組む
動画編集の副業を始める場合は、本業に支障が出ないように管理する必要があります。
特に動画編集のスキルや経験が浅い場合だと、副業に多くの時間を費やす必要があります。
動画編集として仕事をこなすことが慣れていれば問題ありませんが、初心者の場合思うように進まないので注意が必要です。
また動画編集の副業で稼ぎたいと考えても、実績がなければ稼ぎが少ない場合が多いです。
実績を作るために、本業に影響が出るほど案件を取ることは辞めましょう。
動画編集の副業は、基本的に決められた納期までに完成させることが必要です。
取り組みたい案件の納期と本業での忙しさを照らし合わせて、こなせる案件のみ承諾しましょう。
睡眠時間や休息時間を削って働いていると、普段の仕事のパフォーマンスも下がってしまいます。
仕事ぶりの変化によって副業がばれることもあるので、注意が必要ですよ。
まずは本業と副業を両立できるように、スケジュール管理を徹底しましょう。
年間20万円以上の収入があれば確定申告を行う
動画編集の副業で、年間20万円以上の収入がある場合は確定申告が必要です。
まれに確定申告を行わなければ副業がばれないと考える方もいますが、実際は確定申告を怠る方が副業ばれに繋がります。
確定申告が漏れていると、様々な罰則もあるので確実に行うように覚えておきましょう。
また副業の所得が給与所得になる場合、確定申告に源泉徴収が必要となります。
源泉徴収を発行してもらうことで、副業がばれることもあるので、給与所得となる副業か確認が必要です。
ちなみに確定申告には、以下の2つの方法があります。
- 白色申告
- 青色申告
上記のうちどちらを選ぶかによって、特徴や具体的な方法は異なるので、事前に決めておきましょう。
節税をしたい方は｢青色申告｣、面倒臭い手間を省きたい方は｢白色申告｣がおすすめです。
確定申告が必要なのか詳しく知りたい方は、以下を参考にしてみてください。
参考 : 国税庁 確定申告が必要な方
動画編集の副業に関するよくある質問
このトピックでは、動画編集の副業に関するよくある質問について以下の3つを紹介します。
- 動画編集の副業の年間収入が20万円以下だったら何もしなくて良い？
- 動画編集の副業は会社にばれない方が良いの？
- 動画編集を副業にするメリットやデメリットって？
①動画編集の副業の年間収入が20万円以下だったら何もしなくて良い？
動画編集の副業の年間収入が20万円以下の場合、確定申告は必要ありません。
しかし住民税の徴収は必要なので気を付けましょう。
会社にばれずに動画編集の副業を行う際は収入に関わらず、住民税を自分の納付する必要があります。
また動画編集の副業を始める前に、住民税を自分で納付できるのか、確認しておきましょう。
ちなみに住民税の普通徴収の切り替えは、毎年申請する必要があります。
一度申請すれば良いものではないので、毎年忘れずに行いましょう。
基本的に2月15日から3月14日の確定申告の時期に申請を行う必要があります。
確定申告については20万円を超える場合は、必ず必要になるので忘れないように注意が必要です。
確定申告をしないと脱税となり、副業がばれるよりもリスクが高いですよ。
②動画編集の副業は会社にばれない方が良いの？
動画編集の副業を行うことは、基本的に会社にばれない方が良いでしょう。
就業規則で副業は申告しなければならない場合は除き、できるだけ言わないことがおすすめです。
動画編集の副業がばれない方が良い理由としては、主に以下があります。
- 副業を良く思わない方もいる
- 副業をすることで本業に影響が出るのではないかと思われる
実際本業が好きで打ち込んでいる方などは、副業をする方をあまり良いと思わない傾向にあります。
本業以外の仕事に時間や手間を費やすこと自体を、本業に対する姿勢が良くないと思われることもあるでしょう。
また実際本業に影響がなくても、副業をしているというだけで、今後本業に差し支えがあるのではないかと思われる可能性も高いです。
副業をしていることが会社の人に知られるのは、多くの場合マイナスイメージに繋がりがちなので、ばれない方が良いでしょう。
③動画編集を副業にするメリットやデメリットって？
動画編集を副業にするメリットには主に以下があります。
- 初心者でもスキルを身につけられる
- 比較的始めやすい
一方で動画編集を副業にするデメリットには以下があります。
- 稼げるまで時間がかかる
- 慣れるまでの継続が必要
動画編集は初めての副業にもおすすめの仕事ですが、すぐに稼げるようになるわけでないので覚えておきましょう。
また、実績が付くまでは報酬と案件内容が見合わない場合もあるので、本業に差し支えないか確認することが必要です。
動画編集を未経験で副業にする場合は、地道に続けることを意識しましょう。
動画編集の副業は会社にばれる可能性が低い！
動画編集の副業は、在宅でできる仕事なので基本的に会社にばれることはありません。
しかし以下の点に気を付けないとばれる可能性があるので、覚えておきましょう。
- 住民税を自分で納付する
- 誰にも言わない
- 個人が特定される仕事内容は避ける
また動画編集の副業を始める際は、事前に就業規則を確認する必要があります。
就業規則で副業禁止となっている場合もあるので、条件も詳細に把握しておきましょう。
ちなみに以下の記事では、未経験の方が動画編集を副業で始める方法について紹介しています。
気になる方はぜひチェックしてみてください。
